一時期大きな話題となり、今や一般的なものとなった暗号通貨ですが、その中でトークンやICOといった用語を耳にする機会は多いでしょう。
しかし、暗号通貨に詳しくない人の中には、こういった用語の意味がいまいちわからないという人もまだまだ多いのです。
暗号通貨の基礎知識となる、トークンとICOについて解説していきます。

企業も発行を検討するトークンとは?

まずは、トークンについて解説していきます。
トークンというのは、暗号通貨のブロックチェーンにおける副産物であり、そのデータの余白を利用したものです。

ブロックチェーンでやり取りするデータには、余白があります。
この余白を利用して、送金データ以外にも様々な資産のデータをやり取りするためのシステムが作られ、その資産がトークンと呼ばれています。

暗号通貨市場で取引されている通貨のうち、多くはこのトークンといわれるものです。
ビットコインやイーサリアムなどは独自のブロックチェーンを持っているのですが、そうしたブロックチェーンの余白を利用して生成された通貨はトークンになるのです。

企業が独自のトークンを発行するという場合は、多くの場合この方法を使っています。
例えばビットコインのブロックチェーンを利用したトークンの場合、トークンの購入にはビットコインで支払っていることが多いため、ビットコインのレートに影響を受けやすくなります。

ICOは資金調達方法の一種

企業が上場する際は、IPOという株式の新規公開を行い、資金の調達を行うことが多いのですが、暗号通貨の場合は似たような方法としてICOが行われています。
しかし、ICOはIPOと異なる部分もあります。

ICOの場合、まずどのような事業を行うのかを決定し、その内容をまとめたホワイトペーパーを作成して開示します。
その内容を見た投資家が、事業の将来性などを考えて投資するかどうかを決定します。

この時、株式の代わりに資金調達の方法として利用されるのがトークンです。
その事業に紐づけられた独自トークンを発行して、ICOでは投資家がそのトークンを購入することで事業に投資することになります。

IPOとの違いとして、ICOの場合はまだ事業が開始されていない場合も多いことや、仲介する証券会社がいないことなどがあります。
そのため、ICOで集めた資金を基に事業を成功させ、トークンの価値も急上昇することがある一方で、事業が始まらない、トークンが届かないといった不正なICOも一定数存在しています。

ICOは今後もどんどんと開催されていくのですが、参加する場合はその信頼度などをしっかりと見極める必要があるでしょう。

まとめ

暗号通貨において、覚えておきたいものとしてトークンとICOがあります。
いずれも、暗号通貨を知るうえで重要なものなので、今後ますます増えていくと予想される暗号通貨に関わる前に、覚えておきたい用語です。
トークンは、当初の使い方から大きく発展していて、最近では様々な機能が増えつつあります。
ICOも、盛り上がりを見せることが多い一方で、不正なども少なくないので、しっかりと見極める必要があるでしょう。